空室対策 実態調査
空室がでた場合、その実態調査と対策を講じる事はもちろん大事なのですが、まずは不動産業者に相談ようにしましょう。敬遠されてしまうアパートの多くは、部屋の広さや造りに問題があるのです。一人暮らしを対象にしているアパートなのか、それとも家族やカップルでも済むことができるアパートなのかによっても部屋の広さは異なってくるのです。
専門家である不動産業者への相談という最も初歩的なことをせずに、マンション経営のセミナーや書籍などから得たノウハウを実践しようする方もいるようですが、これはあまり良い方法とは言えないのです。
中途半端な広さや特にユニットバスは避けられてしまう傾向が強いので、一度見直してみると良いと思います。
ユニットバスではなく、トイレとお風呂を別にするだけでも、立派な空室対策となるのです。
情報を利用して自分なりの解決を試みようとするのを否定するつもりは毛頭ないようですが、空室が出た場合に次の入居者を探してくれるのは不動産業者の方々であるということを忘れてはいけないのです。
昨年から続いている不況のおかげで、立地条件や部屋の広さに関係なく、空室が続いてしまっている賃貸住宅やアパートが多いのも事実なのです。
自分が不動産業者の立場として考えれば理解しやすいと思うのですが、入居者に物件を紹介できる立場であれば、とうぜん自分の物件を有利に紹介しようとするハズだと思うのです。
こればかりは、致し方ないことですが、それでもなるべく空室を造らないために、工夫を凝らしてみるようにしましょう。
空室対策は、一人で考えて思い浮かぶものではないのです。
多くの方の意見を取り入れ、住人の立場に立った空室対策が必要ですから、意見交換ができる場に行くのもいいかもしれないと思います。
利益を追い求める側であればどこだって、他所の利益より自分の利益を優先すると思います。
現在は、敷金や礼金といったお金を一切取らない、つまり０円で入居できるように配慮しているアパートや賃貸住宅が多くなってきているのです。
入居される側からすると、アパートを借りるのに、数十万円も払いたくないというのが本音なのです。
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